近年では住宅の耐久力なども高まってきていることもあり、その物件で長く生活することが可能となってきています。

そのためにマイホームは新築するものという考え方だけではなく、既存の建物の売買をするケースが多くなってきています。

リフォームやリノベーションという手法も脚光を浴びてきているのは、取引内容の変化を示すひとつの指針とも言えるでしょう。

しかし、生活しやすくするために建物の変更工事を行うためには、購入した建物に構造部分等に支障があれば困難になってしまいます。

旧所有者や販売した業者にとっても、取引成立後に問題が生じるということは歓迎できる内容ではありません。

そのために欠かせないことが物件の売買契約前に行われる、建物検査により瑕疵や問題がないかを調べることとです。

その調査をインスペクションであり調査を行うことができるのは、既存住宅状況調査技術者講習を修了した建築士となっています。

物件を購入する立場であっても簡単に判断はできない素人であり、売り手としても安易に問題はないとは言い難いものです。

そのために建物を支える柱や壁等の基本的な構造部分に、ひび割れや歪みはないかを専門家が目視などにより検査を行います。

開口部も風雨の侵入や音漏れの原因ともなり、歪みやひずみがあるようでは大きな問題となってしまいます。

売買した後の問題の発生を防ぐためにも、間違いのない契約の締結のためにも専門家による建物検査は必須です。

その調査を行う担当者はいずれの立場に片寄ることない者を選任し、結果として相互の信用感と安心感を高めることになるのです。